半導体は、生成系AIの登場やデジタルトランスフォーメーション（DX）の進展、世界的な需給ひっ迫、経済安全保障の観点から、世界的に重要性が増しており、日本においても国策として国内生産拠点の整備や研究開発の支援が行われています。ここ北海道では、Rapidus株式会社が最先端ロジック半導体の量産に向けて活動しており、それと呼応するように、北海道における半導体産業の確立に向けた取り組みがかつてないスピードで進められています。

本学は、この動きを建学以来有数の飛躍のチャンスと捉え、令和５年10月、「半導体拠点形成推進本部」を設置し、本学に半導体の教育研究拠点を整備するべく活動を進めて参りました。
そして、令和７年４月、半導体拠点形成推進本部を改組し、「半導体フロンティア教育研究機構」を設置することとなりました。
本機構が本学における半導体教育研究推進のヘッドクォーターとして、全学的な方針等の策定や学内の教育研究資源の効果的な統合、学外機関との連携強化、教育研究基盤の整備・運営を進め、教育研究機能の強化を図ることで、日本全体及び北海道地域における持続的な人材の確保、研究開発の高度化、産業政策の推進と地域社会の活性化に貢献します。

北海道大学の起源は、1876年に設置された札幌農学校に遡ります。その設置の背景には、当時の政府が強い意志のもと、寒冷地における農業技術の開発と人材育成を行うことを目的とした経緯があります。
そして現在、国策として、ここ北海道の地で最先端ロジック半導体の量産に向けた取り組みが進められております。札幌農学校初代教頭であるウィリアム・クラーク博士は学生たちに「Be ambitious!（大志を抱け）」という言葉を残しました。2026年に創基150周年を迎える本学は、半導体分野の人材育成と研究力の向上を「Second Ambitious challenge」と捉え、本学の使命として貢献していきます。

北海道大学理事・副学長（総括理事）
半導体フロンティア教育研究機構長
山口　淳二

組織

機構長の下、「半導体教育研究開発戦略室」及び半導体の開発・利用に必要な要素ごとに統合する「半導体材料スマート創製部門」、「次世代プロセス開拓部門」、「次世代デバイス創発部門」、「半導体機能解析部門」、「次世代応用システム創生部門」を設置します。